ベラジョンカジノの違法性。逮捕される？不安を解消するオンカジ入門

2020年4月29日2020年6月11日

ベラジョンカジノに登録してオンラインカジノを楽しみたいんだけど、法律的にどうなの？逮捕される危険性はない？

興味があるんだけど、経歴に傷をつけたくないために我慢しているという方はたくさんいらっしゃると思います。

この記事では『ベラジョンカジノで遊んでも日本の法律に抵触することは無い』ということと『ベラジョンカジノで遊んでも逮捕されることは無い』ということを論理的に説明しています。

ですので、この記事を最後まで読み終えた時『なるほどな。それだったらベラジョンカジノで遊んでも大丈夫だな。』このように思ってもらえると私は確信をしています。

では、これから詳しく順を追ってベラジョンカジノについて話を進めてまいります。

オンラインカジノとは？

カジノは元々、ラスベガスやモナコ、マカオなど世界各地に存在しておりその国に行かなければ楽しめない場所でした。

ところが、インターネットが世の中に普及し始めたことにより、インターネット上でカジノを楽しめるカジノサイトが１９９６年に世界で初めて誕生しました。

このカジノの事をオンラインカジノと呼びます。

初めて誕生したオンラインカジノを皮切りに、世界中でたくさんのオンラインカジノが運営されるようになりました。

ですが、たくさんあるからと言ってどこで遊んでも良いのか？と言うとそうではありません。

例えば、自分が遊んでいるオンラインカジノの運営会社が、反社会的勢力と繋がりを持っていて、自分が賭けたお金が裏社会の資金源となっていたらどう思うでしょうか。

こうした裏社会との繋がりがないことを証明するライセンスに関する法律が、１９９４年イギリス連邦加盟国のアンティグア・バーブーダで成立しました。

２０２０年現在、ライセンスを発行する国は２０か国以上あると言われています。

いくつか挙げますと、イギリス、ジブラルタル、マン島、キュラソー政府、マルタ共和国などがあります。

オンラインカジノで安全に遊ぶ為には、こうした国々が発行する政府公認ライセンスを取得しているオンラインカジノで遊ばなくてはなりません。

諸外国が発行するライセンスと日本の法律

オンラインカジノで遊ぶ時、ネックとなるのが法律の問題です。

ニュース番組やニュースサイトで、『賭博開帳図利罪などの疑いで家宅捜索をし、店の従業員や客らを逮捕』という裏カジノを摘発する事件を報道しているのを見かけることがあります。

日本の法律には賭博罪が存在しており、このような裏カジノなどで賭けを行った場合、逮捕されて有罪判決が下ります。

つまり、日本で賭博行為は犯罪ということです。

ところが、オンラインカジノのライセンスを取得しているオンラインカジノ業者は、ライセンス発行国において合法的に運営がなされており、商業登記もしているのです。

これを日本の法律に照らし合わせ違法と見做すのは誤りであると言えます。

なぜならば、ライセンス発行国で合法的に運営しているオンラインカジノ業者を、日本の法律で裁く権利はないからです。

賭博罪がオンラインカジノの違法性を退ける

日本の法律と諸外国が発行するライセンスが、オンラインカジノは違法なのか？それとも合法なのか？の判断を、難しくさせる原因を作り出しています。

どうすればベラジョンカジノをはじめとするオンラインカジノで安心して遊べるようになるのか？

この問いの答えは賭博罪がどういう罪であるのか？を知ることで解き明かすことができます。

賭博罪には、単純賭博罪、常習賭博罪、賭博場開帳図利罪というものがあります。

これらの賭博罪に共通することは、必要的共犯において、一方当事者を逮捕することで他方当事者も逮捕することができるという点です。

これが意味することは、賭博場を開帳した胴元を逮捕することで、賭博者も逮捕する事ができるということです。

そして、賭博罪の本質は賭博場を開帳した胴元を取り締まるための法律であるということなのです。

実例を挙げて話を進めてまいります。

NetBanQ事件

２０１６年２月１６日付の千葉日報オンラインで『国内口座使い客に賭博か　オンラインカジノ全国で初摘発　会社役員ら逮捕　千葉県警』という記事が掲載されました。

更に、この事件に関連し家宅捜索を受けていたプレイヤーの１名が、略式起訴処分を受けることを不服とし弁護士を立てて法廷で争う姿勢を見せ、結果として不起訴となりました。

この事件は、海外のオンラインカジノ業者と、日本の決済サービス業者と、オンラインカジノユーザーによって引き起こされた事件です。

そして、海外のオンラインカジノ業者はライセンスを取得しているオンラインカジノ業者でした。

この事件を担当した弁護士は、

『主たる地位にある一方当事者を処罰することができないにもかかわらず，これに従属する地位にある当事者を処罰することができるのか』

という点を論点とし２０１７年１月に不起訴を勝ち取ったのです。

オンラインカジノプレイヤーが対象となった賭博罪被疑事件で争った事件は日本国内で１件のみであり、その結果は不起訴であり、１つの判例として刻み込まれたのです。

この事実がある限り、諸外国政府のライセンスを取得し、外国で運営しているオンラインカジノに日本からアクセスし賭けを行っても、警察は逮捕に踏み切らなくなります。

その理由は、逮捕しても不起訴処分になると警察がそう理解しているからです。

もしも、『海外のオンラインカジノに日本国内からアクセスすることを禁止する』という法律が、将来成立することがあったら、取り締まりの対象となり遊べなくなります。

しかし、日本国内で２０１８年７月２０日に参議院本会議でIR法案が成立した歴史的な流れを考えた場合、これに逆らうような法律ができるとは考えにくいと思われます。

以上の事から、日本の法律の賭博罪そのものがオンラインカジノの違法性を退けると言えるのです。

ベラジョンカジノが取得しているライセンス

ベラジョンカジノはキュラソー政府の商業登記に登録されています。

当ウェブサイトは、キュラソー政府の商業登記に登録されている、番号149132のBreckenridge Curacao B.V.（登録住所：Emancipatie Boulevard, Dominico F. “Don” Martina 31, Willemstad, Curacao）により運営されています。Breckenridge Curacao B.V. _ はキュラソー州知事により発行されたMaster Gaming License #5536/JAZ _ に基づく _ C.I.L Curacao Interactive Licensing N.V. _ により付与されたサブライセンスを通して正式な許可を所持しています。

ベラジョンカジノ公式サイトより

ベラジョンカジノに日本からアクセスしても違法にならない

ベラジョンカジノの運営会社は、ロンドン証券取引所に上場しているGamesys Group Partnersというイギリスの企業です。

ですので、ベラジョンカジノにアクセスをしてブラックジャックやバカラ、ルーレットで賭けをしても捕まることはないのです。

日本国外で運営がなされている企業を日本の法律でどうやって裁くというのでしょうか？

賭博罪でプレイヤーを逮捕する場合、ベラジョンカジノの逮捕が絶対となりますが、国境を超えてベラジョンカジノを逮捕しなくてはなりません。

このようなことを日本の警察が行ったらイギリス政府とイギリス国民を敵に回すことになります。当然、外交問題に発展する案件となります。

従いまして、日本の警察がベラジョンカジノを取り締まることは絶対にありません。し、できません。

だから、安心して日本からベラジョンカジノにアクセスをしてブラックジャック、バカラ、ルーレット、スロットゲームで賭けを楽しむことができるのです。

ですが、もしも今後、『海外のオンラインカジノにアクセスをして賭博行為を行うことを禁ずる』という法律が成立した場合は、取り締まりの対象となりますので注意が必要となります。